“脳トレ”の川島教授が「バイクに乗ると脳が活性化する」と発表

サーチナ

“脳トレ”の川島教授が「バイクに乗ると脳が活性化する」と発表

バイクの運転が脳を活性化させるとの研究結果が発表された。

  高齢者が原因となる交通事故は年々増加傾向を示しており、認知症ドライバーの運転についても社会的な問題として捉えられている。先日も認知症ドライバーが原因の重大な事故の報道があり、今後増加する免許保有高齢者の中の認知症ドライバーへの対策が叫ばれている。

  そんな中“脳トレ”で有名な川島教授が「二輪車乗車と脳の活性化の関係」についての研究発表会を行った。

  この研究は、ヤマハ発動機との産学連携により東北大学加齢医学研究所が2008年5月より行ってきたもので、同加齢医学研究所・川島隆太研究室が様々な実験を重ね、研究データを集めてきた。09年3月に世界で初めてオートバイ運転時の脳(前頭前野)の活動を計測した研究の発表会が行われており、これが2回目となる。今回は、前回の研究発表時に集まったマスメディア等から要望が寄せられていた、四輪車や自転車などとの比較実験結果も含めた内容となった。

  その注目される比較実験ではクルマ(マニュアル、オートマ)、電動自転車、原付スクーター、中型スクーター、オフロードバイク、中型バイクと様々な乗り物を用いて、サーキット施設内において被験者の脳活動を計測、走行シーンごとの脳活動の違いを発表した。被験者は19歳から60歳までの32名で、幅広い年齢層のサンプルを集めている。結果として、マニュアル車・オフロードバイク・中型バイクの運転中は全般的に前頭前野活動が高い傾向であったとしている。

  また“自動二輪運転の習慣が認知機能と心の健康に与える影響の検討”と称した試験・では、自動二輪を生活の中で使うことで、様々な認知機能が向上し、脳と心の健康にポジティブな影響を与えるとした。そして、同調査の方では自動二輪を購入したユーザーの認知機能とメンタルヘルスの変化を計測しており、購入一ヶ月後・六ヶ月後のそれぞれの時点において、認知速度と脳機能全般が改善し、メンタルヘルスも一部の項目で改善が認められ、購入六ヶ月後においては使用頻度が週1から2回、もしくはバイクユーザーの認知機能が向上する傾向にあったとしている。

  他の実証実験も含め、今回の研究の総まとめとして、川島隆太教授は「バイクに乗っている高齢者が妙に若々しいのは、バイクに乗ることが脳機能を高めているから。また、ギア付きのビッグバイクに趣味で週1から2日乗ることは認知機能とメンタルヘルスに良い影響がある」と結論付けた。一方、ヤマハ発動機も今回の研究成果を受けて、バイク購入動機に繋がる要素として位置づけた。

  今回の研究が認知症改善や予防に繋がる入口のひとつであるという認識まではできる発表であり、今後、認知症ドライバーの事故防止にも役立つ研究にもなることを期待せずにはいられない。

オートバイ国内4社、合同会見開催へ 9月21日

レスポンス

オートバイの国内4メーカーが21日、東京・港区の自動車会館で会見を開く。出席者は日本自動車工業会二輪車特別委員会のメンバーで、同会の要望事項のひとつである「排気量125cc以下の免許取得の簡易化」についても何らかの発表がある予定。

排気量51~125ccクラスのオートバイは、車格は50cc以下の原付バイクとほぼ同じだが、免許制度は400ccまで運転可能な普通二輪免許の小型限定という位置付け。

そのため自動車学校の教程数も多く、免許取得の費用対効果が得にくく、希望しても現実に免許が取得しにくいという現実がある。

同会は、四輪車の免許保持者に対して1、2日の講習で免許が取れる現実的な対応を求めており、それが交通環境を改善する効果としても現れると、訴えている。

http://response.jp/article/2011/09/21/162601.html

原付きバイク復権! 4年ぶりの販売増、震災を機に便利さ再評価

産経ニュース

減少が続いていた原付きバイクの販売台数に底打ち感が現れた。日本自動車工業会の二輪車特別委員会(委員長・柳弘之ヤマハ発動機社長)は21日、二輪車メーカー4社合同で記者会見し、今年1~8月の原付き販売台数が、前年同期比10.5%増の24万636台と2007以来4年ぶりに増加に転じたと発表した。

 柳委員長は「自動車の中古車価格が高騰するなど、不況下で手軽な足として二輪車が見直された」と話した。また、副委員長を務めるホンダの大山龍寛専務執行役員は「東日本大震災後、全国的に災害時の二輪車の有用性が注目された」と述べた。

 原付きの販売台数は、原付き一種(排気量50cc以下)と原付き二種(51~125cc)の合計で、07年の38万2648台から、3年連続で減少が続いたが、今年は、原付き一種が同11.5%増、二種も同7.5%増と、ともにプラスで推移した。

 一方で、250ccを超えるクラスの二輪車は減少しており、大山副委員長は「不況でも買ってもらえる商品を出していくのが大事だ」と述べた。

http://sankei.jp.msn.com/economy/news/110921/biz11092115340013-n1.htm

オートバイ人気 急加速 低燃費、小回り性能 便利さ再認識

東日本大震災の後、被災地を中心にオートバイ人気が高まっている。車に比べ低燃費で、小回りが利くことから、その便利さが再認識された。自動車学校では教習生も増え、販売店での売れ行きも伸びているという。
 仙台市若林区の会社員阿部幸次さん(39)は今月、宮城野区の「R45・日の出自動車学校」に入校した。取得を目指すのは普通自動二輪免許(125cc~400cc)。震災で車が流され、通勤手段の電車が一時利用できなくなったこともあって取得を決めた。
 「オートバイは震災時にも活用できた。渋滞にも巻き込まれず、燃料も少なくて済む。高速道路も走れる」と阿部さん。
 同校では営業を再開した4月以降、自動二輪教習の教習生が増加した。特に伸びている普通自動二輪で、6月の入校生は前年比4.4倍の22人に上る。平年は梅雨に入ると生徒が減るが、ことしはずっと増えているといいう。
 宮城県柴田町の仙南自動車学院でも4~5月の教習生は例年の4倍超。同校は「7月になっても平年の2倍程度。指導教官のやりくりに苦労している」と話す。
 宮城県指定自動車教習所協会(仙台市)によると、オートバイ人気は全県的な傾向だという。菊地善弘専務理事は「3、4月に取得を予定していた人たちの需要がずれ込んでいた面もあるが、震災で二輪の小回りの良さや低燃費が見直されているのだろう」と見る。
 オートバイ需要も高まっている。宮城、山形両県に12店舗を展開する早坂サイクル(仙台市)では震災後一時動きが止まったものの、中古車を中心に販売台数は前年比で50%程度伸びている。
 同社は「原付きバイクや悪路でも小回りがきくオフロードバイクが特に品薄状態。災害時の足として、二輪が見直されている」と説明する。
 オートバイ販売最大手のレッドバロン(愛知県岡崎市)でも「阪神大震災の直後同様、全般的に二輪の売れ行きが伸びている」とした上で、「阪神大震災では需要は一過性だったが、今回は被災範囲が広い。今後、需要動向がどうなるか注視したい」と話している。

河北新報

小回りきく二輪車人気

asahi.com

津波から逃げる際に各地で車の渋滞が発生した被災地で、小回りがきく二輪車の免許を取得しようという被災者が増えている。仮設住宅からの通勤や復興関係の車による新たな渋滞も二輪車を選ぶ理由だ。

 石巻市の石巻第一自動車学校では、二輪車の免許取得を目指す入校者が5月は30人で、前年同期比の3倍にのぼった。

 自宅が大規模半壊して車も流された男性(44)は当初、原付きバイクに乗っていた。だが、「中古オートバイなら何とか買えそう。津波が来たら、二輪の方が逃げやすい」と免許取得を目指すことにした。

 市内では、復興関係の車両で所々で朝夕の渋滞が続く。佐藤和徳校長は「二輪は通勤などに便利という声も聞く」と話す。

 岩手県宮古市の「花輪橋自動車教習所」でも5、6月は、例年の約2・5倍の申し込みが来ている。27日現在で申し込んだ156人のうち、二輪車は67人だった。

 その一人、製造業早野孝之さん(26)が普通二輪車の免許を取る理由は、ガソリンの節約と同時に渋滞対策だ。内陸部の仮設住宅から市街地方向に向かう道は朝夕、激しく渋滞する。「値上がりしたガソリン代金も節約できるし、車より小回りがきく」と話した。

 5、6月の入校者を対象に復興支援として料金を2割下げたこともあり、教習所の稼働率は普通車やトラック、ブルドーザーを含めて95%を超える。「これからがようやく復興という時期」として、7月以降も9月まで値下げを継続することを決めた。

http://mytown.asahi.com/miyagi/news.php?k_id=04000001107160002

バイク:てこ入れ加速…国内販売、ピーク時の1割【毎日新聞】

二輪車大手各社が、若者の「バイク離れ」などで低迷する国内販売のてこ入れを進める。ホンダは、国内で販売する二輪車約45車種すべての販売価格を、次期改良時から1~3割程度引き下げるほか、ヤマハ発動機の販売店はレンタルサービスで利用者のすそ野を広げる。二輪車の国内販売台数は景気低迷や都市部の駐車場不足などから、ピーク時の10分の1まで激減しているため、あの手この手で顧客を開拓する。

 ホンダは今後3年間で順次、全面改良や一部改良に合わせて販売価格を引き下げる。現在販売中のモデルの価格は維持する。ホンダによると、排ガス規制が強化された06~08年に、燃費性能を高める電子制御式の燃料噴射装置を搭載するなどし、コスト増加分の1~2割を製品価格に転嫁した。低価格の海外製部品の割合を高めるなどし、約10年前の水準まで引き下げたい考えだ。業務用の配送などにも使われる「スーパーカブ50」(排気量50CC)の最廉価モデルは現行20万円強だが、次期モデルは2割程度値下げして16万円前後になる見込みだ。

 値下げで収益が圧迫されないよう、先進国でも売れるやや付加価値の高いモデルを生産コストの低い新興国で生産し、世界戦略車と位置付けて国内に逆輸入することも進める。

 第1弾として3月末に発売した125CCスクーター「PCX」はタイで生産。信号待ちなどの停車時にエンジンを止めるアイドリング・ストップ機能を同クラスで初めて搭載したにもかかわらず、30万円を切る価格に設定。国内で生産すると40万円以上になると見られ、「市場縮小に歯止めをかけるには価格でアプローチするしかない」(ホンダ幹部)と判断した。伊東孝紳社長も「今後もアジア発の世界戦略二輪車を増やす」と話す。

 一方、ヤマハ発動機の東京都内などの12の販売店では7月から順次、二輪車を時間貸しするレンタルサービスを始めている。排気量50CCから1900CC前後の海外専用モデルまでが対象になり、各店舗がそれぞれ5車種以上を用意する。50CCを4時間3100円で貸し出すなど、手軽に二輪車を体験してもらい、顧客のすそ野を広げる考えだ。

 ヤマハ発の柳弘之社長も「引き下げというより価格の適正化はありうるが、どのぐらいの線にするかは今後検討する」と述べ、ホンダ同様、値下げによる顧客へのアプローチが不可欠と見る。

 スズキは、世界で98まで膨らんだモデル数を54まで絞り込み、部品の設計変更などの際にかかるコストや時間を削減するほか、売れ筋車種を積極的に拡販する。

 日本自動車工業会によると、国内の二輪車市場は09年に前年比27.1%減の38万777台で、ピークだった1982年(約329万台)の1割強の水準まで落ち込んでおり、立て直しが急務となっている。

http://mainichi.jp/select/today/news/20100727k0000m020075000c.html